車の免許取得費用はどのくらいかかる？安くする方法についても解説

2023.10.06

車の免許取得には一定の費用がかかりますが、その具体的な金額は地域や自動車学校によって異なります。一般的には教習料、試験料、書類手続きなどが含まれます。しかし、免許取得費用を節約する方法があることをご存知でしょうか。

この記事では、車の免許取得費用について詳しく解説し、安くするための効果的な方法をご紹介します。

INDEX

車の免許取得にかかる費用

免許取得にかかる費用には、さまざまなものが含まれています。例えば教習所だと、必要となる費用の平均は29万円で、その内訳には下記の項目が含まれています。

申込金
適性検査
教材
学科教習
技能教習
その他の費用（仮免試験・卒業検定など）

教習所によっては、教習料金を分割して支払うことができます。これにより一度に大きな金額を用意する必要がなくなるため、負担を軽減しながら教習所に通うことが可能です。

分割払いの具体的な方法や回数は教習所によって異なりますが、金利手数料が発生しないこともあります。免許取得にかかる費用を一括で支払うことが難しい場合は、分割払いも検討してみましょう。

どこで免許を取得するかによって費用は変わる

免許を取得する方法としては、教習所・合宿・直接試験の3つの方法が一般的です。それぞれの方法で、免許取得に必要な費用が異なります。詳しくみていきましょう。

教習所

教習所での教習費用の全国平均は、AT車で約29万円、MT車で約30万円です。また試験の受験費用は、公認・指定教習所か届出教習所によって変動します。

公安委員会が指定する公認・指定教習所の方が、試験にかかる費用を抑えられます。諸々の費用を合計すると、公認・指定教習所と届出教習所に20,000円以上も差があるため、しっかりと調べるようにしましょう。

合宿（合宿免許）

合宿の場合、免許取得にかかる費用は車のタイプによって異なり、普通車のMT免許には約20～30万円、普通車のAT限定免許には約18～28万円程度の費用が相場です。また、合宿を行う都道府県によっても異なります。

合宿ではパック料金制を採用しているのが一般的です。このパック料金には入学金、学科教習料、技能講習料に加えて、宿泊施設（ホテルや寮）の費用も含まれており、3食付きプランの場合は、食費もこのパック料金に含まれています。

さらに、合宿所までの往復交通費や合宿期間中の事故に対応した保険も、ほとんどの場合パック料金に含まれているでしょう。ただし、交通費には上限が設定されていたり、一時的に交通費を立替えて卒業時に返金されるケースもあったりするため、しっかりと確認しておきましょう。

直接試験

直接試験とは、教習所での教習を受けずに、運転免許試験場で必要な試験のみを受ける方法です。

費用としては、約3万円かかります。このなかには、仮免許受験費用、本免許受験費用、試験車使用料、免許証交付手数料、取得時講習費用などが含まれた価格です。

直接試験は難易度が高いため、合格するまでに数回の試験が必要になることがありますが、合格すれば免許取得費用を抑えられるでしょう

少しでも安く車の免許を取得するには？

少しでも安く車の免許を取得するには、下記の3つの方法をおすすめします。

AT限定免許を取得する

AT免許はMT免許に比べて費用を約15,000～20,000円ほど抑えることが可能です。また、教習の回数も技能教習3時限分少ないため、MT免許よりも早く卒業できます。

近年ではAT車が普及しているため、通勤通学、買い物などの日常生活で車を利用するだけであればAT限定免許で十分でしょう。

合宿を利用する

教習所に通うよりも安価なため、合宿を利用するのもおすすめです。合宿でさらに費用を抑えたい人は、自炊プランや相部屋プランがある合宿を選ぶとよいでしょう。

自炊プランは、合宿のなかでも格安なプランです。通常のプランでは食事が提供されますが、自炊プランでは自分で料理を作ることになります。

相部屋プランは、合宿の間、ほかの教習生と同じ部屋で生活するプランです。1人で過ごせる時間は少なくなりますが、周りの人とのコミュニケーションや新しい友人作りには最適です。

どちらのプランも費用を抑えながら免許取得を目指すことができるため、予算に合わせて選択しましょう。詳細なプラン内容や料金は、各合宿免許施設のウェブサイトで確認できます。

学割を使う

学生の人は、学生割引を利用しましょう。割引率は教習所によって異なりますが、一般的には1人当たり5,000円程度割引されることが多いようです。

学割を利用するためには、申し込み時に手続きをする必要があります。一部の教習所では口頭での申告だけで済む場合がありますが、学生証の提示が求められることもあります。各教習所によって要件が異なるため、事前にウェブサイトやパンフレットなどを確認し、申し込みに必要な書類・手続きについて把握しておくことが重要です。