V2Hで電気代は安くなる？V2Hのメリットとデメリットについても解説

昨今は、環境に配慮された自動車の人気が高まっています。

EV車（電気自動車）やPHV車（プラグインハイブリッド車）の人気が高いのも、環境面に配慮された車という側面が大きいでしょう。

そこで現在注目されているのが「V2H」という仕組みです。

この言葉を初めて聞いたという人もいると思いますが、V2Hを上手に利用することで電気代を安く抑えられるケースがあります。

この記事ではV2Hの概要について解説し、V2Hを利用するメリットとデメリットについても紹介していきます。

V2Hという仕組みを知ることで電気代がお得になることもあるため、ぜひ最後までお読みください。

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V2Hとはどのような仕組みなのか

V2H（Vehicle to Home）というのは、日本語で「車から家へ」という意味になります。

EV車やPHV車といった車が発電して蓄えた電気を家の中で使うシステム全体を指した言葉です。

V2Hを活用するために必要なものは、V2H機器とEV車またはPHV車です。
家の電気を、V2H機器を通してEV車・PHV車に蓄電（充電）するというのが、V2Hシステムの役割の一つです。

そしてV2Hのもう一つの役割が、車で蓄電した電気を家の中で使うというものです。
V2H機器によってEV車やPHV車の電気（直流）と家庭用の電気（交流）を変換することができるため、「家から車へ」と「車から家へ」という両方向に電気を流すことが可能になります。

なお、家庭用蓄電池とは異なり、多くのV2H機器には蓄電機能はついていません。
そのため、V2Hシステムを利用するためにはEV車やPHV車との接続が必要となります。

V2Hシステムが注目されるのは、このシステムを利用することで電気代が安くなる人がいるためです。

所有している車がEV車やPHV車という人や、自宅に太陽光発電がついているという人は、V2Hシステムの導入によって電気代を抑えられる可能性があります。

V2Hで電気代が安くなる仕組みとは？

加入している電力会社のプランに夜間は電気代が安くなる内容のプランがある場合、V2Hシステムを利用することで、電気代の安い夜間電力を有効活用することができます。

一例としては、まず夜間にV2Hを使用してEV車やPHV車に電気を充電します。

そして夜間に車に貯めておいた電気を、日中の冷蔵庫・洗濯機・エアコンなど家での電力消費に使用できるのです。

また、太陽光発電を導入している人も、V2Hを利用することで電気代が安くなる可能性があります。
太陽光発電による余剰電気は、一般的には電力会社が買い取ってくれます。

しかし10年が経過し、卒FIT（太陽光発電の固定価格買取制度が終了）となった人は、売電価格が大幅に引き下げられます。

この場合、太陽光発電の余剰電力を電力会社に売るのではなく、V2Hシステムを利用してEV車やPHV車に蓄電する方法を検討してみましょう。

家で使用する電気を、V2Hを通して車から得られるため、電気代を抑えることにつながります。

つまり、V2Hを導入することで安い夜間電力や余った太陽光発電の電力を、日中の時間帯に使用できる仕組みが構築できます。

昨今は、新型コロナウイルスの影響もあり在宅勤務を行う人も増えているため、このメリットを生かせる人が多いかもしれません。

V2H導入のメリットとは？

電気代が抑えられることはV2H導入の大きなメリットですが、このほかにも多くのメリットがあります。
ここではV2H導入のメリットについて紹介します。

災害などの停電時にも電気が使える

V2Hシステムによって、停電が起きた場合でも車に蓄電された電気を使うことができるため、家の中でも安心して電気が使用できます。

停電時でも問題なくテレビを見れたり、スマホを充電したりできるため、災害時にとても重要な「情報」を入手できます。

また、電気ポットでお湯を沸かしたり、冷暖房器具を使用したりできるというメリットもあります。

災害が起きて電気が使用できなくなったときは、V2Hの有用性を実感できるでしょう。

EV車やPHV車の充電が早くなる

EV車やPHV車の充電をする際、200Vの家庭用充電器と比べると、V2Hを利用した充電は約2倍の速さになります。

ただし、車の種類やV2H機器の種類によっても異なります。

例えば、日産 リーフを200Vの家庭用充電器で充電する場合、満充電になるまでに約16時間が必要ですが、V2Hを利用した場合、約半分の8時間で完了します。
翌日に満充電で車を利用したい場合、この差は大きいといえるでしょう。

車を蓄電池代わりに使用できる

V2Hシステムによって車を蓄電池として使えるのは大きなメリットです。

なぜなら家庭用蓄電池を別途購入しようとする場合、一般的には据付費込みで80万円〜200万円が必要となるからです。

V2H機器自体も40万円〜180万円程度と、幅広い価格帯の商品があります。

蓄電機能が装備されているモデルには高価なものがあるものの、車自体を蓄電池として使用できるため、比較的安価なモデルでもV2Hシステムを利用できます。

ガソリン車と家庭用蓄電池を両方購入するよりも、EV車やPHV車一台あれば車と蓄電池の両方の役割を果たせるため、一石二鳥といえるでしょう。

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V2H導入のデメリットとは？

ここでは、V2Hを利用することのデメリットについて解説します。

車が家にあるときしかV2Hは使えない

V2Hは、車を蓄電池として利用することで、家の電気をまかなう仕組みです。
逆にいうと、車が蓄電池として利用できなければ、V2Hシステムは成り立ちません。

夜間に車に貯めた電気を使おうとした場合であっても、車が外に出ているときには家への電気供給ができません。

車の使用状況によっては、V2Hが上手に機能しないケースも出てくると考えられます。

導入費用や設置場所の問題

家庭用蓄電池との比較でも紹介したように、安価なV2H機器でも数十万円程度は見ておく必要があります。

また、V2H機器の設置場所を確保する必要も出てきます。
導入前には必ず設置予定場所と駐車位置の関係などをシミュレーションしましょう。

EV車やPHV車のバッテリー劣化

家庭用蓄電池の寿命の目安が15年〜20年といわれますが、EV車やPHV車のEVバッテリーも同様に劣化していきます。

劣化するほど蓄電容量が減っていくこともあるため、当初期待していた運用成果ができない可能性もあるという点は認識しておきましょう。

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V2Hの導入がおすすめできる人とは？

V2Hの導入は、すでにEV車やPHV車を所有していたり、自宅に太陽光発電システムがついていたりする人にはおすすめできます。

V2Hを導入することで車を家庭用蓄電池として利用でき、太陽光発電で余った余剰電力を有効活用できる環境がそろうため、電気代を効率良く下げられる可能性が高くなります。

またV2Hは日本発祥の技術で災害時の停電対策として非常電源の必要性が高まり、2012年に日本メーカーのニチコンが初のV2Hを開発しました。

それまではＥＶに蓄えられた電力を家電などで使用ができませんでした。

しかし近年の東日本大震災や熊本地震が起こり、将来は南海トラフ巨大地震などが懸念されるため、災害に備えた対策が重要になっています。

そういった背景がある以上、地震大国の日本において災害対策を重視したい方にも選択肢との候補となります。

まとめ

この記事では、V2Hの概要や電気代を抑えられる仕組み、どのような人に導入をおすすめできるのかという点について解説してきました。

EV車やPHV車といった車は、ここ数年で急速に普及してきています。
環境への配慮が強く求められる現状を考えると、今後もこのようなエコカーの数は増えることが予想されます。

EV車やPHV車をすでに所有している人は、V2Hという新たなテクノロジーを活用することで夜間電力や太陽光発電の電力を有効活用し、電気代を抑えられることが期待できます。

今後さらに大容量のEVバッテリーを搭載した車が誕生した場合、V2Hの果たす役割はより大きくなるでしょう。