電気自動車の普及率ってどの程度？日本や世界の普及率について紹介

街中で電気自動車の充電スポットを目にする機会は多少増えてきましたが、実際に電気自動車はどの程度まで普及しているのでしょうか。

この記事では電気自動車の日本・世界における普及率や電気自動車シフトの背景、電気自動車のメリット・デメリットについて解説します。

電気自動車に興味があって将来的に購入も視野に入れている人は参考にしてください。

関連記事：EVとはどのような車なのか？EVの種類やメリットやデメリットを解説

電気自動車の普及率ってどの程度？

電気自動車という言葉をよく耳にするようになって久しいですが、日本の普及率はどの程度で、世界とはどれほどの差があるのか解説します。

アメリカ、ヨーロッパなど先進国の動きはもちろん、今や自動車の販売台数で世界一となった中国の動向も気になります。

関連記事：EVの航続距離はどれくらいなのか？ガソリン車との違いも解説

日本

日本の電気自動車普及率はまだまだ発展途上です。

日本自動車販売協会連合会によれば、2021年の新車販売台数（乗用車）は約240万台で、そのうち電気自動車の販売台数は約2万1千台でした。

つまり、新車販売台数に占める電気自動車の割合は0.88%といった水準です。

この値は世界の普及率に照らし合わせれば低い水準で、日本における電気自動車の普及はまだ緒に就いたばかりといえます。

別の資料（Global EV Outlook 2024）では、2023年時点での日本の電気自動車普及率は3.6%というデータもあり、少しずつ普及しているとはいえ、まだまだ普及しているとは言い難い水準です。

関連記事：エンジンの歴史はいつから始まったのか？年代別ごとに見る発展を解説

アメリカ

アメリカは日本に比べると電気自動車の普及が進んでいます。

全米自動車ディーラー協会（NADA）によれば、アメリカにおける2021年の新車販売台数（乗用車）は約1493万台で、そのなかで電気自動車が占める割合は約2.9%です。

同調査の2020年版では約1.8%でしたので、わずか1年間で1ポイント以上も増加しており、電気自動車の普及が着実に進んでいます。

2021年の新車販売のうち電気自動車の割合が0.88%だった日本に比べると、アメリカは日本よりもはるかに電気自動車の普及が進んでいることがわかります。

追加の資料（Global EV Outlook 2024）によると、2023年時点でのアメリカの電気自動車普及率は9.5%となっており、日本と比較してもかなり増えてきているようです。

ヨーロッパ

ヨーロッパは電気自動車の先進国で、アメリカをも凌ぐほど堅調に普及が進んでいます。

欧州自動車工業会（ACEA）によれば、EU加盟国における2021年の新車販売台数のうち、電気自動車が占める割合は9.1%でした。

さらにハイブリッド車と電気自動車を合わせた割合は、新車販売台数全体の37.6%にものぼります。

EUでは脱炭素を目指す高い基準が設けられているため、他の主要先進国と比べても電気自動車が一般化しつつあります。

関連記事：PHV（PHEV）とはどんな車種？電気自動車（EV）との違いやおすすめの3台を紹介

中国

中国においても電気自動車は急速に浸透しています。

中国政府は電気自動車やプラグインハイブリッド車、燃料電池車を「新エネルギー車」と呼び、その普及を国を上げて後押ししています。

中国汽車工業協会（CAAM）によれば、中国における2021年の新車販売台数は約2600万台で、そのうち新エネルギー車の販売台数は約350万台を超え、全体に占める割合は13.4%でした。

新エネルギー車の2021年における生産は前年度比で約160%増という大きな増加率を示しています。

中国はさまざまな補助金などを投じながら、電気自動車の普及を強力に推し進めています。

電気自動車の普及が促進されている背景とは

世界の電気自動車シフトを語る上で欠かせないのが、2015年に採択されたパリ協定です。

パリ協定では2020年以降における温室効果ガス排出量削減の基準が、発展途上国を含めたすべての主要排出国を対象として定められました。

これを受けて日本では菅首相が2020年12月に「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定し、2021年6月の改訂版では「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」ことを明記しました。

アメリカでは、トランプ政権がパリ協定から離脱をしましたが、2021年2月にバイデン大統領が復帰を果たしました。

各国は税制や補助金で優遇策を設け、電気自動車の普及を推進するために足並みを揃えています。

また中国などはエンジン技術で日米に追いつけないと見て、産業政策的な側面から電気自動車に注力しています。

電気自動車に乗るメリット

電気自動車は燃料代の節約や走行中の静音性など、ガソリン車にはない特徴があります。

また国が政策として電気自動車の普及を推進していることから、電気自動車の購入・保有にはさまざまな優遇策が講じられているのも電気自動車を選ぶ大きなメリットです。

燃料代を抑えられる

ガソリン車が走行するのに使用するガソリン代と比べると、電気自動車が必要とする電気代のコストは、低く抑えることが可能です。

仮に1Lのガソリンで走行できる距離を15.0㎞/L、1kWhの電気で走れる距離を6.5㎞/kWhとして、1万㎞を走行したときの燃料代を比較してみましょう。

ガソリン代は130円/L、電気代は25円/kWhとします。

このとき、ガソリン車は1万㎞÷15.0㎞/Lで666Lのガソリンを必要とし、ガソリン代は8万6580円となります。

一方で、電気自動車は1万㎞÷6.5㎞/kWhで1538kWhの電気を必要とし、電気代は3万8450円となり、ガソリン車よりも5万円近く低く抑えられています。

このように電気自動車の燃料代は低コストで済むのがメリットです。

関連記事：若者の車離れの理由とは？本当に高い維持費だけが原因？

走行中の騒音が少ない

電気自動車は走行中の音が静かで振動も少ないです。

ガソリン車の場合はガソリンを燃焼させてエンジンを駆動させるため、エンジンが動くときの駆動音やその際の振動が生じてしまいます。

しかし、電気自動車は電気でモーターを回転させて車を動かす仕組みであるため、大きな音を発生させません。

このように電気自動車は静粛性が高く、耳障りな騒音に悩まされず運転に集中できる、あるいは同乗者の声が聞こえやすく会話しやすいといったメリットがあります。

減税や補助金がある

電気自動車やプラグインハイブリッド車、燃料電池自動車などには国や自治体からの減税・補助金があります。

減税では自動車税が軽減されるグリーン化特例や自動車重量税が軽減されるエコカー減税などが設けられており、さらに以前の自動車取得税にあたる環境性能割が非課税（免税）になるなどの優遇措置があります。

補助金では、「CEV（クリーンエネルギー自動車）補助金」としてCEVを購入した際に国から交付される補助金や自治体ごとに異なる補助金制度が度々あります。

このように電気自動車を購入することによりさまざまな優遇措置を受けることが可能です。

電気自動車に乗るデメリット

世界中で電気自動車へのシフトが進むなか、車両本体価格の高さや充電スポットの少なさなど電気自動車普及の妨げとなるようなデメリットもあります。

ここではそれらのデメリットについて解説します。

車両価格が高い

電気自動車はガソリン車と比較すると、本体価格が割高です。

具体的な車種を軽自動車で比較すると、ガソリン車の軽自動車などは120万円程度の価格で手に入る一方で、電気自動車の日産サクラは約240万円からといった価格帯となり、電気自動車が高価格であることがわかります。

また普通車では、ガソリン車のトヨタ・パッソが130万円以内で購入可能であるのに対し、国産電気自動車の代名詞的存在である日産リーフは、標準グレードの「X」で約370万円からとガソリン車が買える価格の2〜3倍ほどです。

このように電気自動車はさまざまな減税や補助金があるとはいえ、購入時の価格はガソリン車より高く、手が届きにくいといった状況があります。

充電スポットが少ない

近年、充電スポットは全国的に増えてきているとはいえ、まだまだ不足している状態です。

コンビニやスーパーなど日常的によく訪れる場所にも充電スポットが設置されるようになっていますが、ガソリンスタンドに比べるとまだ少ないため、いざというとき安心できません。

また給油と違って充電には時間がかかり、急速充電でも30分以上時間は時間を要するため、この点においても十分な充電スポットがないことはストレスに繋がりやすいです。

まとめ

電気自動車の普及率について紹介しました。

現在、各国それぞれが脱炭素社会を実現する一環として電気自動車への移行を推し進めています。

アメリカやヨーロッパ、中国など主要な国々と電気自動車の普及率を比較すると、日本の普及率はまだまだといった状況です。

引き続き、減税や補助金など電気自動車を購入・保有しやすくする国の政策が必要です。