車検費用の種類や内訳とは？車検費用が高くなるケースについても解説

数年に一度訪れる車検は、車を所有する上で大きな出費となります。しかし高額となりがちな車検は大きく3つの要素で成り立っているため、コツを押さえれば安く抑えることも可能です。今回は車検を安く抑えるために覚えておきたい、依頼先ごとの傾向や、車検が高くなるケースを紹介します。

車検費用の内訳について

車検費用は大きく3つに分解することができます。車検の費用を抑える方法の前にまずは車検費用の内訳について把握をしましょう。

車検の費用の内訳は大きく３つ

車検費用は大きく３つに分けることができます。これは法定費用と車検基本費用、整備費用の３つです。

法定費用は税金や強制保険である自賠責保険の費用で、車検基本料金はお店ごとに決められている車検にかかる基本工賃となります。これらの基本的な車検費用に加え、車ごとにかかった整備費用が追加されます。この合計が最終的な車検の費用です。

基本的にはこの３つの要素が車検費用となりますが、店舗によっては代車の費用がかかるケースや印紙代が異なる場合があります。

車検に必須な法定費用とは

車検に必要な法定費用は変えることができない費用といえます。なぜなら国に収める税金である、自動車重量税や強制保険として加入が義務付けられている自賠責保険の加入費用のためです。

また、これらの費用は基本的に一定で車両の排気量や重量によって決められています。しかし、一定の年数がたった古い車の場合、自動車重量税が上がるため注意が必要です。

一般的な車の場合13年と18年が経過したタイミングで重税となり法定費用が変化する場合があります。

価格差として現れるのは車検基本費用と整備費用

車検費用の高い、安いは車検基本費用が大きく関わっています。車検基本費用とはディーラーや整備工場が整備や車検代行費用としてパッケージ化した料金のことです。そのため店舗によって費用が異なり価格差として現れます。

一般的にディーラーの車検基本費用は高い傾向にありますが、車検専門店やガソリンスタンド、カー用品店などの車検であれば車検基本費用を抑えることが可能です。

また、こうした車検基本費用に加え整備費用が加わります。この整備費用は車検に通すために個別に必要になった整備にかかった費用です。オイル交換やバルブ、スパークプラグなどの交換がこれにあたります。

車種ごとに車検費用の相場について

車検は排気量や重量によって税金が異なる他、車種によっても費用の相場が異なります。普通車と軽自動車の大まかな平均相場を確認しましょう。

軽自動車の場合

一般的な軽自動車の場合、車検にかかる基本的な費用は5万円前後から10万円前後です。

内訳は法定費用の平均が3万前後となります。軽自動車の自賠責保険が2万5千円前後、重量税が2500円から8200円程度です。また車検費用の大きな差となる車検基本料金はディーラーの場合、車検費用は4万前後が相場です。

ディーラーは少し高めですが、車検専門店やガソリンスタンドでは1万6千円から2万円前後が平均相場となります。

こうした法定費用や整備費用に加え、オイル交換や部品交換などで、整備費用が1万から2万前後かかることが多くなっています。

問題がなければ10万前後が軽自動車の車検にかかる費用と考えておきましょう。

普通車の場合

普通車の場合、軽自動車と異なり排気量の幅が非常に大きくなります。そのため車検にかかる費用は車種や排気量によって差が大きく、平均相場も5万から20万前後です。

これは車体重量が軽いコンパクトな普通車であれば法定費用が4万5千円前後で収まる一方、2トンを超える大型の自動車であれば6万前後と非常に高額になることが関係しています。

また、車検基本費用もディーラーでは10万前後かかるケースがある一方、カー用品店や車検専門店では2万前後で収まってしまうことも少なくありません。

普通車の車検は車の価格帯や排気量、状態や依頼先によって大きく異なるといえるでしょう。

車種やモデルによって費用が異なる理由は？

車検の基本的な平均相場は決まっていますが、細かな費用は車種やモデルごとによって異なります。

車種だけでなくモデルによって車検費用が異なるケースがある理由は、重量税や車両形状によって税金が異なるためです。

例えば、業務用途に使われることが多いトヨタのハイエースは、貨物登録のモデルと乗用車登録のモデルがあります。

貨物登録のモデルの場合、貨物扱いの自賠責保険や重量税となるため車検費用が安くなりますが、乗用車登録のモデルは乗用車扱いの自賠責保険や重量税が必要です。そのため年間ベースにすると1万程度の差が発生します。

例にあげたハイエースは少し特殊といえますが、排気量がいくつか設定されている車では、同じ車種であっても重量税や自賠責保険が異なる場合があります。

車検を受けるお店によっても車検費用は変わる

車検を依頼する先によっても車検費用は大きく異なります。依頼先によって費用の傾向を確認しましょう。

ディーラーは高額だが安心

車検を依頼できる先の中でもディーラーは車検費用が高額になる傾向があります。これはディーラーがメーカーの販売店であるためです。

ディーラーでは信頼を守るため、メーカーのマニュアルや基準に沿った整備が行われています。また、こうした丁寧な整備に加え、ディーラーは代車の手配や車検と同時に交換時期が近づいた部品の交換提案があるなど細やかなサービスが充実しているのも特長です。

ユーザーごとに整備記録を保管し、最適な整備の提供を目指すことから、基本整備費用が高く、結果として車検代が高くなる傾向があります。

整備工場は工場ごとに異なる

自動車の整備を行う整備工場では工場ごとに車検費用が大きく異なります。例えば、車検整備を強みとしている工場の場合、非常に安価かつスピーディーに車検を済ませることが可能です。

一方、地域密着の昔からある工場の場合、車検費用はディーラーに近い金額であることもあります。しかし、担当者と相談をしながら車検やメンテナンスをすすめることができるのは価格以上の大きなメリットです。

この様に工場によって価格差があるため、一概な平均相場は無いといえます。

しかし、カー用品店や車検専門店より高いものの、ディーラーよりは安い店舗が多い傾向にあるといえるでしょう。

カー用品店や車検専門店はリーズナブル

カー用品店や車検専門店はリーズナブルな車検を売りとしています。そのため価格もはっきりとしており、平均相場は1万6千円前後から3万円前後と非常に安価です。

こうした安価な車検が可能な理由は、車検に特化することで人件費や整備施設を抑えていることがあげられます。

また、車検に特化しているため車検が工場内で完結できる指定工場として、運輸支局から認証を受けているケースがあります。こうした依頼先ではリーズナブルでありながら短時間で車検を済ませることが可能です。

しかし、車検に特化した設備しかないため万が一、重整備が必要な場合は断られてしまうことがあります。また、提携する整備工場での整備となるため高額な費用がかかる場合も少なくありません。

車検費用が高くなるケースとは？

車検費用が高額になるのはいくつかの原因があります。今回は車検費用が思ったより高かった場合、何が起こっているのかを解説します。

追加整備が必要となったケース

車検の費用が高くなったケースとして、車検中に追加整備が必要と発覚したケースが挙げられます。

特に車体の下回りやエンジン下部は車検で確認される項目でありながら、リフトに載せないと判断しにくい部分です。そのため車検中にトラブルが発覚し、追加整備が必要になり、結果として車検費用が高額になる場合があります。

また、依頼先によっては整備のための設備がなく、整備工場などに車を移動させる手間が加わることがあります。この時にレッカー費用などがかかった場合、費用が加算されていくことも少なくありません。

こうした思わぬ不備が発生すると車検費用が高額になるといえるでしょう。

古い車で重量税がアップするケース

追加整備が無いにも関わらず車検費用が上がったのであれば、年数が経過し自動車重量税が重税扱いになったケースや、エコカー減税の対象から外れた場合があります。

エコカー減税は環境性能の良い車に対して行われる減税で、国が定める基準にどの程度達しているかで自動車重量税が割り引かれる制度です。

この制度は2009年から始まった制度ですが、数年ごとに税制改正が行われエコカーの基準となる数値は変化しています。そのため、前回の車検時にはエコカーとして減税対象であったものの、今回の車検では対象から外れるといったケースが少なくありません。

もし整備費用がかかっていないにも関わらず、思ったより高額な見積もりとなった場合、減税がされていない可能性があります。

まとめ

車検は数年に一度訪れ、車を所有する上で避けられないイベントです。現金払いとなる事が多いほか、高額な出費となるため可能であれば安く抑えたいと考える人が多くなっています。

今回は車検費用を抑えたい人のために、車検費用の相場や依頼先ごとの目安や傾向に加え、車検費用が高くなるケースを紹介しました。

買い替えなどの選択肢を考える前に、車検の依頼先ごとの特長を把握し、安く車検を済ませましょう。